JODCについて
はじめに
日本海洋データセンター(Japan Oceanographic Data Center : JODC)は、昭和36年 ユネスコ政府間海洋学委員会(UNESCO's Intergovernmental Oceanographic Commission : IOC)の決議および昭和38、39年の海洋科学技術審議会(海洋開発審議会の前身)の答申を受けて、昭和40年4月海上保安庁水路部の一組織(当時の名称 : 海洋資料センター)として設立され、昭和58年4月から、水路部の組織改正により、日本海洋データセンターの名称で業務を行っています。
設立以来、当センターは、我が国の海洋調査機関によって得られた重要かつ有用な海洋データを一元的に収集管理し、一般のユーザーに提供する我が国の総合的な海洋データバンクとしての役割をはたしています。また、国際的には、IOCの推進する国際海洋データ・情報交換システム(International Oceanographic Data and Information Exchange : IODE) における日本の代表機関として活動しています。
沿革
1965年(昭和40年)4月 | 海上保安庁水路部(現海洋情報部)に海洋資料センターを設置 |
1972年(昭和47年)6月 | 第1回海洋資料交換国内連絡会開催 |
1979年(昭和54年)2月 | WESTPAC(西太平洋海域共同調査)のRNODC(責任国立海洋データセンター)業務開始 |
1983年(昭和58年)4月 | 組織改正により、日本海洋データセンター(JODC)となる |
1984年(昭和59年)4月 | 「海の相談室」を開設 |
1991年(平成3年)5月 | パソコン通信を利用したJOIDES(オンラインの情報提供サービス)の運用開始 |
1995年(平成7年)10月 | インターネットを利用したJ-DOSS(JODC海洋データオンライン提供システム)の運用開始 |
1996年(平成8年)10月 | NEAR-GOOS地域遅延モードデータベース(RDMDB)の運用開始 |
2002年(平成14年)3月 | GODAR-WESTPAC(西太平洋海域を中心とした海洋観測データ発掘救済プロジェクト)の事務局を設置 |
2015年(平成27年)4月 | JODC設立50周年 |